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マタハリー
マタハリーの特長を数字やキーワードで紹介します
企業
はじまりは「街の電気屋さん」
70年以上の歴史があります
終戦の翌年から家電を販売
1946年創業の電気店「マタハリー商会」がマタハリーの前身。1960年代後半から、アミューズメント業界、パチンコ業界に進出しました。
早くから大きな仕事を
任される組織風土
若い時から責任のある仕事
当社の店舗は首都圏に28店舗。その全店舗を統括する責任者には過去に30代で着任した人も。一人ひとりの成長をしっかり見て任せていく風土があります。
全体の年間売上高は
1,608億円※
1店舗の売上が中小企業に匹敵
マタハリーの2017年度の年間売上高は1,608億円。1店舗あたりの売上高60億円になります。60億円といえば、中小企業の年間売上高としてもなかなか優秀な数字だといえるでしょう。マタハリー各店舗の経営の堅調さが、この実績からも読み取れます。
大卒の初任給の平均額を
大きく超える高待遇
仕事に対する意欲も向上
厚生労働省「平成28年賃金構造基本統計調査」によると、大学卒の初任給の平均は20万3,400円。マタハリーの大学卒の初任給は26万円以上と、平均を大きく超えています。余裕のある生活や将来に対する希望が「働くこと」の原動力になると考えているからです。
男女比は年々1：1に
近づいています
男女ともに活躍できる職場
男性の職場のイメージが強いパチンコ店ですが、マタハリーの男女比は6：4。性別にこだわらず、その人の特性に合った活躍ができます。
仕事に必須な知識・技術の
習得度により公平に評価
半年ごとに目標達成度を確認
マタハリーでは、マタハリー文化や現場で必要な知識による33の評価項目を定めています。これに沿って各自目標を決め、半年ごとに考課。評価するのは常に働きぶりを見ている店長なので、納得のいく指導を受けられます。昇進もこの評価項目に基づきます。
雇用
大型店舗では130人以上の
スタッフが活躍中
常に均質のサービスを実現
最大の店舗では、社員とアルバイト（クルー）合わせて130人以上が在籍。その一人ひとりが最高のサービスを提供できるように従業員教育に努めています。
勤務先は首都圏1都3県のみ
遠方への転勤はありません
首都圏で働き続けられる環境
現在、マタハリーの従業員はクルーを含めて1,400人以上。勤務先は、店舗なら首都圏の1都3県(東京都、神奈川県、埼玉県、千葉県)、本社なら川崎になります。1都3県以外の土地への転勤はありませんから、「首都圏で働き続けたい」という方には最適な環境です。
1985年入社のクルーも在籍
10人以上が社歴3年以上です※
各人の適正に合わせて配置
マタハリーでは、障害もひとつの個性と考えています。障害のない人と同じように、その能力と適正に応じた配置を行っています。
福利厚生
原則曜日固定の2連休で
ゆっくり休息できます
有休取得率45％以上
休みの日にしっかりリフレッシュできるように、原則曜日固定の2連休。入社日から付与される有給休暇も消化率が年々上がってます。
マリンスポーツにスキー、
スノーボードも楽しめます
家族も無料で利用可能
マリンスポーツを楽しめる逗子マリーナ、スキーに最適な湯沢にマンションを保有。社員が同行の場合は、そのご家族も無料で利用できます。
エアコン、冷蔵庫、
電子レンジ、ベッドを支給
快適＆安心な一人暮らし実現
駅近マンションの2階以上を独身寮として用意。セキュリティもオートロック付で安心。エアコン、冷蔵庫、電子レンジ、ベッドも支給されます。
賃貸の場合は４～５割補助
購入の場合は持家補給金支給
異動に伴う引越し費用も負担
社員が快適に暮らせるように、マタハリーでは住環境に関わるさまざまな支援を行っています。
賃貸の場合は家賃の4～5割を家賃補給金により補助。自宅購入の場合は住宅ローンの月間返済額の4～5割の持家補給金が支給されます（いずれも世帯主のみ）。異動に伴う引越し費用も会社が負担します。
育休後にも復帰しやすく
安心して子育てできます
育休後も働きやすい環境です
女性社員の育児休業取得率は100％（2018年）。勤務地や時間を限定して働く「限定社員制度」もあり、復帰しやすい環境が整っています。
健康診断・人間ドック（35歳以上）
を年1回無料で受けられます
配偶者も無料で受診可能
毎年１回、自己負担額無しで健康診断（35歳未満）、人間ドック（35歳以上）を受診できます。扶養範囲内の配偶者の方も、いずれかを無料で受診可能。マタハリーでは、「日々健康に働いてもらえるのは、家族の支えがあってこそ」と考えているからです。
扶養範囲内の子ども、
配偶者に毎月家族手当を支給
社員の家族も手厚くサポート
少子高齢化対策の一環として、子ども1人あたり1万円の家族手当を毎月支給。扶養範囲内の配偶者には毎月2万円支給されます。
タバコを吸わない社員に
健康奨励金を支給
禁煙で社員の健康を守ります
タバコを吸わない社員には健康奨励金が年間6万円支給されるようになりました。禁煙に成功した人だけでなく、もともと喫煙習慣がなかった人にも支給。その結果、「喫煙者が減ってきた」という報告が各所からあがり、社内の喫煙率も37.2％（2017年）から20.1％（2018年）に下がりました。
自分の体調に合わせて休める
マタニティ休暇制度
マタハリー独自の支援制度
マタハリーには「マタニティ休暇」という独自の制度があります。これは、つわりがひどい時、おなかが大きくなって通勤がつらい時など、自分の体調に合わせていつでも休むことができるというもの。妊娠判明直後から利用でき、2016年度の取得率は100％でした。